建物の建築に当たっては、構造、設備、意匠（デザイン）の3つの構成要素から成り立っています。建築コストの中身についても、構造躯体が30～40％、設備が20～30％、意匠内装が15～20％、設計5～10％の比率です。 構造設計は、建物に及ぼす影響として、積雪はするか、液状化はするか、地盤はどうか、建物形状はどうか等必要と思われる安全性を定め、要求性能を満たす構造を設計することです。 実は、建物が長く存続する上で、一番重要な要素なのです。

耐震診断、耐震設計、構造計算業務

耐震診断、構造検査については、木造とＲＣ造及び建物の規模によって、大きく違います。通常はどんな建物も構造計算を実施して、新築工事を行いますが、既存の建物については、経年劣化、使用部材、築年数等によって、様々な検査項目が必要になります。

1.予備調査と情報収集

調査の対象となる建物の概要を把握し、いつ設計された建物かあらゆる情報を収集します。同時に建築基準法と各種補助金制度の利用が可能かどうかも重要になります。また、設計図書が実在しているかどうかもポイントになります。

2.1次調査

外観調査として現地調査を行い、構造耐震指標の算出を行います。構造部材の耐力算出、材料強度、断面寸法の調査。経年劣化における建物の形状・コンクリートのひび割れ具合調査。形状指標による建物の形状調査等コンクリートの強度調査を行います。また、現況と設計図書との比較照合を行います。

3.2次調査

構造耐震指標の算出を調査します。構造亀裂及び発生程度の範囲、変質劣化の程度と範囲等を行い、ひび割れ調査、不同沈下の調査、エキスパンションジョイントの調査、敷地内の形状、地盤確認、法面調査を実施します。

4.精密調査

精度の高い調査もしくは補強設計を行う場合、建物の状況を更に精密に調査します。コンクリートのヤング係数、背筋鉄筋の状態、断面、強度確認、亀裂欠損部材の再評価、コンクリート中性化、老朽化、鉄筋の状況等の調査です。

5.耐震改修

耐震設計に基づいた、耐震改修工事を実施します。耐震改修実施設計を作成し、耐震改修促進法に則って、認定手続き、建築確認手続き行います。